【2022年版】暗号資産（仮想通貨）の基礎から稼ぐまでをわかりやすく解説

こんにちわおぉーん🐺
本業をしながら副業で月収300万円を達成したウルフ先生です

2022年8月現在、暗号資産の１つであるビットコインの基準価格が下落している中、本記事下部に記載したように、暗号資産の今後、将来性を考えれば安値で買っておけるチャンスでもあります。

ずっと暗号資産の噂は聞いているし投資もしてみたいけど、よくわからないし何から初めて良いかも、どうやって勉強したら良いかもわからないという方が多いのではないでしょうか。

かくいう私もその一人でした。

しかし、暗号資産は要点を理解すればとても簡単で私やあなたのような普通の会社員でも「億り人」を目指せてしまう可能性に溢れています

今回は私が暗号資産初心者だったときに身に着けた基礎から応用までの知識を
どのサイトよりもシンプル、簡潔に解説します。

この記事があなたの億り人への第一歩になればいいなと思います！

暗号資産とはそもそも何なのか？

「暗号資産」とはインターネットで取引される形のないお金のことです。
日本では「仮想通貨」、海外では「クリプトカレンシー」や「クリプトアセット」とも呼ばれたりしますが、日本では2019年に暗号資産に関連する法律で「クリプトアセット」を訳した「暗号資産」という呼び名が正式に採用されました。

海外ではVISAやMASTERなどのクレジットカードの他に、暗号資産を用いて決済できるお店が増えてきており日常生活でも幅広く用いられるようになってきています。
日本においてもジュエリーショップの「ゆきざき」や家電量販店「ビックカメラ」「コジマ」「ソフマップ」、他にも多くの店舗やインターネットサイトで利用できるようになってきています。

どうやって暗号資産は生まれたのか

暗号資産といえば「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」といった名前をよく聞くと思いますが、他にもたくさんの通貨が存在しており、世界中のものを合わせると今や何万にも及ぶと言われています。

すべての暗号資産の代表であり最初の暗号資産である「ビットコイン」は2009年1月3日に謎の人物、サトシ・ナカモトの論文を元に誕生しました。この論文には、国家や銀行が間に入ることなく、個人間でやり取りができる金融システムについて書かれいていました。

後述する「マイニング」や「ブロックチェーン」のような仕組みを活用して現在の暗号資産業界が成り立っています。

ビットコインに対して、その他の暗号資産のことを総称して「アルトコイン」と呼びます。

暗号資産の特徴

金融情報を銀行のような従来の金融システムのように国や政府、銀行など中央に管理される「中央集権型金融」の形ではなく、自分の資産を自分で管理できるような「分散型金融」の形を取っています。

日本に住んでいる私達はあまり実感が沸かないと思いますが、世界の3分の1の成人が銀行口座を持っていないと言われています。
さらに日本やアメリカのように経済的に安定しているために、法定通貨（日本円や米ドルのような国の通貨で国家によって価値が保証されているもの）の価値が高い国もあれば、中米のエルサルバドルやベネズエラのボリバルのように経済や政情が不安定な国の法定通貨は価値が低くなる傾向にあります。

このように中央集権型金融ではいくつか問題点が挙げられますが、一方で分散型金融の暗号資産であれば世界共通の価値を持つ通貨であるため、エルサルバドルのように価値の低い自国の通貨ではなくビットコインを法定通貨とする国も出てきています。

これにより一部の新興国に住む銀行口座を持っていない人が先進国へ出稼ぎに行って自国へ給料を送金するといった活用もすることができるため世界中で利用可能となります。

さらに中央の管理機関が存在しないため、手数料も安く、送金時間も早いといったメリットがあります。

暗号資産の仕組み

暗号資産の代表でもある「ビットコイン」を例に仕組みを説明します。

仕組みを理解する上で重要なのが「ブロックチェーン」と「マイニング」です。

ブロックチェーンはビットコインの取引をまとめた台帳のようなもので、銀行の通帳のようなイメージです。
「AさんからBさんに1BTCを送る」という取引を行う場合、その日時や枚数などの詳細情報が暗号化されまとめられます。
これを「ブロック」と言います。

取引をすすめるたびにこのブロックがチェーンのようにつながっていくことから「ブロックチェーン」と名付けられました。

そしてこのブロックをブロックチェーンに記録する人を決めます。ビットコインの場合、記録するためには、コンピュータを使って暗号を見つける必要があります。これを「マイニング（採掘）」と言います。

このマイニングに協力してくれる人を「マイナー（採掘者）」と言いますが、最も早くマイニング出来た人がチェーンにブロックを繋げる権利が与えられます。ブロックチェーンにブロックを繋ぐ（記録する）ことで取引が承認され、一番早くマイニングできたマイナーには報酬としてビットコインが配られるという仕組みになっています。
マイニングにより取引の承認が終わった時点で「AさんからBさんに1BTCを送る」という取引も完了します。

マイニングは誰でも行うことができるため、参加者全員が通帳を見ることができる状態、つまり「分散型」となっておりハッキングやデータ改ざんなどの不正に強い仕組みが実現できています。

銀行のように中央で管理しているわけではないのに、お金として信用できる、この仕組みがビットコインの凄いところです。

ただし、マイニングは高性能コンピューターによる計算能力が求められるため、個人がマイニングに成功して報酬を受け取るのは難しく、企業や専門業者がメインとなっています。

暗号資産で稼いだ税金はどうなる？

暗号資産も他の副業と同様に一定の利益をあげると、確定申告が必要になります。

確定申告とは、1月から12月までの1年間の利益を国税庁に申告して収める税金を計算することです。

確定申告が必要な人

確定申告は必ずしも全員が必要なわけではありません。

申告が必要となる人は以下のとおりです。
どれか１つでも該当する人は確定申告が必要になります。

確定申告が面倒だなと感じる人はまずは少額から投資してみるのがおすすめですが、誰でも年間20万円以上は簡単に目指せるので知識をつけて思い切ってやってみるのがいいと個人的には思います。

暗号資産の税区分と税率

暗号資産は「雑所得」に分類されます。
雑所得は累進課税制なので、利益が大きくなるほど課税額が大きくなります。

課税される所得金額と税率、控除額は以下のとおりです。

以上を踏まえて、暗号資産の売買利益が年間で200万円だった場合どうなるのか計算してみましょう！

この計算の仕方でどのくらい稼いだらどのくらいの税金が発生するのかが簡単にわかるかと思いますので目安にしてください。

今回は年間利益を200万円として計算しましたが、暗号資産の利益が確定するのはいつなのか、利益はどうやって計算するのか、具体的に確定申告はどうやってやれば良いのかは別記事に記載しますのでそちらを参考にしてください。

暗号資産投資

暗号資産を利用して収入や資産を増やしていく方法は下記に示すように数多く存在します。

どれもあなたが想像もつかないレベル、それこそ「億り人」と呼ばれるような億単位のお金を普通のサラリーマンでも手に入れることができる可能性があります。

そのためにいかに早く暗号資産に慣れて、いかに早く情報を得続けるかが大切になってきます。
逆を言えば、センスやスキルは必要ないということです。

なかでも「現物取引」は暗号資産初心者や、副業初心者が最も挑戦しやすく、最もリスクなく資産を増やせる手段だと私は思います。
私自身も一番最初はビットコインの現物取引からスタートしましたし、現在もやっています。

ここでは誰でも今すぐできるように暗号資産投資のメリット・デメリットや始め方を解説します。

暗号資産投資のメリット・デメリット

ここでは暗号資産投資のメリット・デメリットを紹介します。
あなたが思っている以上に簡単で可能性もあるのでデメリットに比べてメリットが大きく上回っていると感じます。

デメリットに記載しているハッキングに関しても、管理の徹底と取引所の選定をしっかり行えば最小限に抑えることができるのであまり気にする必要はないのではないかと個人的には思います。

暗号資産投資の始め方

実際に私が暗号資産投資を始めるときに行った手順を解説します。
この通りに進めれば暗号資産投資の第一歩を、誰でも問題なく踏み出せます。

躓いたら何度もこのページをチェックしましょう！

① 口座開設および取引に必要なものを準備

事前に口座開設や暗号資産取引をする上で必要なものを準備しておきましょう。

どれも手元にあるものばかりですので楽勝です。

② 仮想通貨取引所で口座開設

必要なものが準備できたら取引所の口座を開設しましょう。
どの取引所も登録方法はおおよそ同じなので下記に流れの一例を記載します。

各取引所の口座開設の詳しいやり方は、ページ下部にある各取引所について記載した別記事のリンクからご確認ください。

そちらの記事ではあなたに投資用の資金がすぐに入ってくる方法も記載しているので合わせてご確認ください。

基本的にはサイトの指示に従って行えば、おおよそこの流れで5~10分で出来ます。
早速やってみましょう！

③ 取引所口座に日本円を入金

口座開設が完了したら、暗号資産を購入するための日本円を入金しましょう。
暗号資産投資初心者はまずは少額で全然OKです。

ほとんどの仮想通貨取引所は3通りの入金方法を用意しています。

④ ビットコインなどの暗号資産を購入

取引所口座に日本円を入金することが出来たらあとは暗号資産を購入するだけです。

仮想通貨取引所では「販売所」と「取引所」の2通りの購入方法があります。

「販売所」は暗号資産取引を利用してるユーザーと仮想通貨取引所の間で取引を行います。

販売所が相手なので取引が出来ないということが起こらないことと手順が簡単なので初心者に向いてる取引方法ですが、スプレッドと呼ばれる手数料がかなり高くなります。

一方で取引所はユーザー同士で取引を行います。取引相手はあくまで仮想通貨取引所が間に入り、取引を行う場所を提供してくれますので、操作に慣れてしまえば簡単です。

自分の希望金額で取引が成立しない可能性もありますが、希望金額を変更すれば取引はだいたい成立しますので、やはり販売所取引より安く暗号資産を購入できます。

ですから、高額な取引などは「販売所」ではなく、断然「取引所」で行うことをおすすめします。

それぞれのメリット・デメリットは以下のとおりです。

⑤ ビットコインなどの暗号資産を売却

暗号資産購入後に利益が出たり、日本円に替えたい場合は安房資産を売却します。

売却のやり方は、暗号資産の購入方法とほとんど同じで、「購入」ボタンをタップするか、「売却」ボタンをタップするかの違いになります。

売却に関しても【④ ビットコインなどの暗号資産を購入】でも記載したとおり、「販売所」ではなく「取引所」での取引のほうが手数料が安く済み、結果として手元に残る金額がかなり大きくなります。

暗号資産投資初心者におすすめの取引所

取引所が破綻したり、ハッキングにあったりするリスクもあるため、万が一のことを考えて複数の取引所口座を開設しておくのが望ましいです。

複数開設しておくことで、取引所のメンテナンスなど一部の取引所が一時的に使用できなくなった場合でも、他の取引所で問題なく売買でき利便性が高まります。

実際にビットコインが暴落した際にある取引所にアクセスが集中したことで何度かサーバーダウンしたことがあり、その間に自分の売買のタイミングを逃すこともあるため、１つは長期投資用、1つは短期売買用など使い分けるのがおすすめです。

bitbank

* 2021年2月14日 CoinMarketCap調べ
** 2021年4月末日時点、一般社団法人日本暗号資産取引業協会（JVCEA）統計データ調べ

「bitbank」は「ビットバンク株式会社」が運営する仮想通貨取引所です。

国内取引所の中でもNo.1の暗号資産取引量を誇るため、板取引の買い手と売り手が多く、希望の金額で取引が成立しやすい特徴があります。

シンプルながら高機能を備えたスマホアプリは初心者投資家にも人気で、2018年にはアプリストア国内No.1に輝いた実績もあります。

アルトコインの板取引も可能なので他の取引所よりも圧倒的に手数料を安くすることが可能です。某インフルエンサーも国内取引所での暗号資産の購入は「bitbank」の「板取引」を推奨しています。

また、貸仮想通貨（レンディング）サービスも行っているため、長期投資をしている人にもおすすめです。

Coincheck

* 対象期間2020年 データ協力：AppTweak

「Coincheck」は東証一部上場企業「マネックスグループ」を親会社に持っている取引所です。

一定額以上の資産はコールドウォレットで管理しており、ハッキングを受けても資産を被害から守ることが可能です。

また、bitbankと同様、貸仮想通貨（レンディング）サービスも行っているため、長期投資をしている人におすすめです。

アプリは個人的には、他の取引所に比べて最も見やすい印象です。

bitFlyer

* Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021 年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む）

「bitFlyer（ビットフライヤー）」は国内ビットコイン取引量6年連続No.1の大手仮想通貨取引所です。

三菱UFJキャピタル、三井住友海上キャピタル、みずほキャピタルなどが出資している信頼性の高い会社である「株式会社bitFlyer」が運営しています。

bitFlyerは顧客の暗号資産の80%以上をコールドウォレットにて管理しています。さらに、「秘密鍵」を複数必要とする「マルチシグ」に対応していることと、コールドウォレットで資産を保管できるためセキュリティー面が非常に強固な取引所となっています。

GMOコイン

* 2022年 オリコン顧客満足度調査 暗号資産取引所 現物取引 第1位
** 2022年4月27日時点

「GMOコイン」は東証一部上場企業「GMOインターネットグループ」を親会社に持っている取引所です。

取扱銘柄も14種類と日本トップクラスであるのに加え、日本円での入金・出金手数料が無料なので、非常に利便性が高いことが大きな特徴となっています。

GMOコインは顧客の暗号資産をすべてコールドウォレットで管理しています。また、GMOインターネットグループの知見を生かした万全のセキュリティ対策がなされているので、安心・安全に仮想通貨を保管することもできます。

さらに他の取引所であれば、数日以上の時間がかかる口座開設も、GMOコインであればわずか10分程度でウォレットを使用可能です。

DMM Bitcoin

「DMM Bitcoin」は様々な事業を展開する「DMMグループ」が運営している仮想通貨取引所です。

取引通貨数は23通貨あり、レバレッジ取引は国内NO.1取扱数となっています。

さらに顧客の暗号資産の95%以上をコールドウォレットにて管理しています。

サポート体制がメール、もしくはLINEでも可能なのでお手軽にお問い合わせがしやすいのもポイントです。

ウォレット

暗号資産を手に入れたらウォレットを開設しましょう！
「ウォレット」とは暗号資産の財布を意味しており、データ上の資産である暗号資産を保管するところです。
ここでは様々なウォレットの特徴と開設すべきおすすめのウォレットを紹介します。

ホットウォレット・コールドウォレット

ウォレットは様々な分類方法がありますが代表的なのがホットウォレットとコールドウォレットです。ホットウォレットはインターネットに接続する必要があり、コールドウォレットは完全にインターネットから切り離されているという違いがあります。

取引所ウォレット・仮想通貨ウォレット

インターネットに繋がっているか否かでホットウォレット・コールドウォレットに分けられると前述しましたが、この中でさらに取引所ウォレットと仮想通貨ウォレットに分けられます。

ページ上の【暗号資産初心者におすすめの取引所】で解説した取引所で取引を行っている人は、基本的には「取引所ウォレット」に暗号資産を預けている状態になります。

「取引所ウォレット」はイメージで言うと財布ではなくて、銀行口座にお金を預けているような状態です。ですから、中央集権的な感じになるので取引所倒産による資産損失リスクやハッキングリスクがついて回ります。

一方で「仮想通貨ウォレット」はイメージで言うと自分の財布にお金を入れているような状態です。ですからしばらく動かす予定のない暗号資産や長期的に持っておきたい暗号資産は仮想通貨ウォレットに入れておくのがベストかなと思います。

暗号資産初心者におすすめのウォレット

ここでは代表的な取引所ウォレットと仮想通貨ウォレットを紹介します。

取引所ウォレットは、【暗号資産初心者におすすめの取引所】で解説した方法で取引所の口座開設をすることで利用することが可能です。

ウォレットの開設手順は別記事にて解説します！
Coming soon！

ワンランク上の投資術

ここまで読みながら実践できたあなたは、資産を増やせる状態になっているはずです。

暗号資産の知識が少し付いてきて、仮想通貨取引所を問題なく使いこなすことができるようになったらこの記事上部の【暗号資産投資】でも記載した仮想通貨FXや海外の取引所を利用して、ビットコインやイーサリアム以外の他の暗号資産に少額から投資をするのが次のステップになるかなと思います。

仮想通貨FXなら【Bybit】、海外の仮想通貨取引所なら【Binance】がおすすめです。

これらに関しては別記事に暗号資産初心者や、副業未経験者でもわかりやすく、すぐに実践できるようにまとめますので少々お待ち下さい。

Coming soon！

まとめ・まずやること

この記事の内容のまとめと即実践できるようにやることをまとめておきます。

専門用語集

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは

この記事の上部【暗号資産の仕組み】にも簡単な説明を記載しましたが、ビットコインの取引をまとめた台帳のようなもので、銀行の通帳のようなイメージです。

ブロックチェーンは、多数の人が「ブロック」と呼ばれる通帳のような同一のデータを閲覧できる（分散保持させる）ことで、不正を働くものや正常に動作しないものがいたとしても正しく取引ができ、改ざんを非常に困難にする役割を担っています。

P2Pネットワーク

P2Pネットワークとは

「P2P（Peer to Peer）」とは、複数の同等なコンピューターが、サーバーを介さず、コンピューター同士1対1で直接通信を行う接続方法のことです。このP2Pでつながった多数のコンピューターが集まり、相互に通信できるネットワークのことを「P2Pネットワーク」と呼んでいます。

従来のネットワークではサーバーを介して間接的に通信を行っていたため、サーバーがダウンすると通信システムそのものもダウンしてしまうリスクが有りましたが、P2Pネットワークの場合は、システムが分散さているため、一部のコンピュータがダウンしても、システムが動き続ける仕組みになっています。

ハッシュ

ハッシュとは

「ハッシュ」とはデータを通信する際に取引データを英数字の羅列に暗号化する技術のことです。暗号化するための計算式を「ハッシュ関数」、暗号化された英数字の羅列を「ハッシュ値」といいます。

ハッシュ値はブロックチェーン上のブロックに取引履歴と一緒に記載されることで利用されています。

ハッシュ値を第三者が不正に手に入れたとしても、元のデータに復元したり、書き換えたりすることは出来ないようになっています。パスワードをハッシュ値に変換してハッキングによりパスワードのデータが流出してもパスワードそのものが流出リスクが抑えられます。

電子署名

電子署名とは

「電子署名（デジタル署名）」とはメッセージやファイルを送信する際に貼付するデータのことです。
電子署名を生成する際に「公開鍵」と「秘密鍵」が作成され、署名者は秘密鍵を使ってデータに署名し、受信者に送ると受信者は「公開鍵」を使うことでそのデータが署名者によって作成されたことを確認することが出来ます。
デジタル署名を添付することで、メッセージやファイルの送信者が作成者本人であることや通信経路で不正な改ざんが行われていないことを確認できます。このデジタル署名を作成するために使用されるのがハッシュ関数です。

ハードフォーク

ハードフォークとは

出典：Coincheck　https://coincheck.com/ja/article/144

ハードフォークの「フォーク」とはブロックチェーンの分岐を意味しており、今までのブロックチェーンを、セキュリティ強化や機能追加などでアップデートすることで、互換性のない新たな仮想通貨が生まれる事を「ハードフォーク」と呼んでいます。一方でブロックチェーンのアップデートは行うものの、以前使用していたブロックチェーンと互換性があり、新たな仮想通貨が生まれず一本のブロックチェーンに収束するものを「ソフトフォーク」と呼んでいます。

ハードフォークは特に、暗号資産の不正流出などセキュリティに関するトラブルが発生すると行われるケースが多いです。

ハードフォークが起こった際に急激な価格変動や、ハードフォークによって生まれた新通貨を受け取れるチャンスがあったりと、ハードフォークが起こった暗号資産の所有者に関係のある事象が発生するので、取引をしている暗号資産取引所で情報確認をしたり、SNSや暗号資産情報サイトを利用して情報収集をするようにしましょう。

コンセンサスアルゴリズム

コンセンサスアルゴリズムとは

「コンセンサスアルゴリズム」とは不特定多数のネットワーク参加者（ノード）の間で正しく合意形成を得るための仕組みのことです。要は銀行のような中央管理者が存在しないブロックチェーン上の取引に関しては、その取引が正しく行われているかどうかを多数のネットワーク参加者同士がルールに従い、不正な取引を関しし排除しながら、新規の取引の正当性について合意試合、新たなブロックに正しい取引情報を記録していきます。

スマートコントラクト

スマートコントラクトとは

「スマートコントラクト」とは「Smart」と「Contract」を組み合わせた単語で、直訳すると「賢い契約」という意味です。簡単に言うと取引の契約を人の手を介さず全自動で実行するプログラムのことを言います。

自動販売機もスマートコントラクトの概念が当てはまっており、「お金を入れる」「ボタンを押す」という2つの行為により、「飲み物を提供する」という契約が自動で実行されるという一連の自動取引契約をブロックチェーン上で行っていると考えてもらえばわかりやすいと思います。

51%攻撃

51%攻撃とは

「51%攻撃」とは分散型の仕組みにより、ブロックチェーンの取引承認作業を多数決でやっているため、悪意のあるグループや個人により、ネットワークに参加するすべての計算力の半分以上、つまり51%の計算力を持つことでネットワーク全体を乗っ取ることができ、ハッキングができてしまうことです。

51%攻撃が成立すると、①過去の取引を改ざんし、二重支払いをさせられる、②マイニング報酬を独占される、というような問題が起こります。

ただし、マイニング時に莫大な電気代やマシン代といったコストがかかるため、51%攻撃を成立させるよりもデメリットのほうが大きくなる可能性が高いです。ですから、現状は51%攻撃をするメリットがなく起こりにくいと考えられていますが、技術が改良された際に、そういった問題に発展するケースがあるという知識として持っておきましょう。

公開鍵・秘密鍵

公開鍵・秘密鍵とは

「公開鍵」とはウォレットを通して暗号資産を受け取る際に必要なもので、公開鍵を使って生成した「ウォレットアドレス」を送り主に教えます。

「秘密鍵」とは暗号資産を送金する際に必要なもので、秘密鍵を使って生成した「ウォレットアドレス」を送金時に入力することで送金を実行することが出来ます。

銀行で例えると公開鍵のウォレットアドレスは口座番号、秘密鍵のウォレットアドレスはパスワードみたいなイメージになります。

マルチシグ

マルチシグとは

「マルチシグ」とはマルチシグネチャーの略で、暗号資産の送付時に複数の電子署名を必要とする状態のことです。

公開鍵と秘密鍵を1つずつ使い、署名の際には秘密鍵が1つ必要となる方法を「シングルシグ」といいますが、一方で秘密鍵が複数必要となるのが「マルチシグ」です。
例えば、3つある公開鍵のうち、署名の解読に2つの鍵を使う場合は「2 of 3」と表記されます。

マルチシグにより、セキュリティが向上したり、秘密鍵紛失や誤送金のリスクヘッジを取ることが出来ます。

ウォレット

ウォレットとは

この記事の上部【ウォレット】にも簡単な説明を記載しましたが、「ウォレット」とは暗号資産の財布を意味しており、データ上の資産である暗号資産を保管するところです。

インターネットに接続されているウォレットは「ホットウォレット」と呼ばれ、送金や取引スピードが早く、利便性が高いですが、ハッキング被害やウイルス感染の可能性があるという特徴があります。

一方で、インターネットに接続されていないウォレットは「コールドウォレット」と呼ばれ、ハッキングリスクがなく安全ですが利便性が悪いという特徴があります。

マイニング

マイニングとは

この記事の上部【暗号資産の仕組み】にも簡単な説明を記載しましたが、「マイニング」とは、取引内容が暗号化されたブロックをブロックチェーンに記録する際に、コンピュータを使って暗号を見つけることです。

一番早くマイニングできたマイナーには報酬としてビットコインが配られるという仕組みになっています。

ただし、マイニングは高性能コンピューターによる計算能力が求められるため、個人がマイニングに成功して報酬を受け取るのは難しく、企業や専門業者がメインとなっています。

Web3.0

Web3.0とは

「Web3.0」とはブロックチェーン技術によって実現化する次世代分散型インターネットのことです。

また、インターネットが普及し始めたばかりで基本的にウェブサイトの閲覧がメインで個人がコンテンツを作ることがなかった時代をWeb1.0、誰もが情報発信できるようになり、双方向のコミュニケーションが可能になった、現在のビックテック（Google、Apple、Meta、Amazon，Microsoft）による中央集権型のインターネットをWeb2.0といいます。

Web3.0では、分散型になることによるプライバシーとセキュリティー面の向上、DeFi（分散型金融）の実現、次世代ブラウザであるBraveの利用により、トラッキングや情報収集をされないインターネットの利用などが実現できる可能性があります。

メタバース

メタバースとは

「メタバース」とはインターネットを介して利用する仮想空間のことであり、超越を表す「meta」と宇宙を表す「universe」をあわせた造語です。

この仮想空間で現実世界のように土地を購入したり、イベントに参加したり、ビジネスのオンライン会議に利用したり、もう一つの理想の世界を創造できます。

現在は「フォートナイト」などオンラインゲーム内でアバターを介してコミュニケーションをとったり、有名アーティストが仮想空間でバーチャルコンサートを行ったり、ブロックチェーン技術を活用してゲーム内のアバター用コスチュームやアイテムの売買が行えるようにするなどどんどん発展している分野になります。

DeFi

DeFiとは

「DeFi」とはDecentralized Finance：分散型金融の略で、中央管理者がいない分、スマートコントラクトの技術を利用して、自動で取引を承認するプログラムを利用しています。さらにユーザー間の取引はすべてブロックチェーン上に刻まれるため透明性も高く、不正行為やデータの改竄を行うことはほぼ不可能な点が特徴です。

DeFiを利用して、DeFi関連銘柄のコインを購入することで稼いだり、仮想通貨を貸し付けて利息収入を得る「レンディング」、流動性を提供することで暗号資産をもらえる流動性マイニング（イールドファーミング）などで資産運用することが出来ます。

NFT

NFTとは

「NFT」とはNon-Fungible Token：非代替性トークンの略で、唯一無二のコピーされないデータ（暗号資産）のことです。

今までは、音楽や画像など、ネット上のデータは所有者を証明できなかったため、コピーが可能で原作の証明や所有権を証明できませんでしたが、NFT技術の誕生によりデジタル資産の所有者を明確にできるようになりました。

これにより、ネット上でのデータ売買を安心して行うことができます。